BIM(ビム|Building Information Modeling)とは、建設プロジェクトの計画・設計・施工・運用にわたる全ての段階で活用できるデジタル技術です。BIMを活用することで、設計や施工段階のプロジェクトの効率を高めるだけでなく、作成したモデルデータを維持管理や施設運用にも活用することが期待されており、建設発注者の関心も高まっています。
この記事では、BIMに関する概要、導入のメリット、企業におけるBIM導入・活用状況(設計者、施工者、発注者別)、建設発注者・施設管理者向けのBIM・DX化の導入支援などを紹介しています。
明豊ファシリティワークスの建設発注者・施設管理者向けのBIM活用の取り組みや、BIM導入に向けたサポートについて詳しく知りたい方は、「BIM活用による施設のライフサイクルコンサルティング」のサービス紹介ページをあわせてご覧ください。
BIM(Building Information Modeling)とは、建設プロジェクトの計画・設計・施工・運用にわたる全ての段階で活用できるデジタル技術です。コンピューター上に作成した3次元の形状情報(BIMモデル)に加え、室等の名称・面積、材料・部材の仕様・性能、仕上げ等、また空間の使用率や運用情報などの建物に関する様々な属性情報を一元的に管理することが可能です。
BIMを活用することで、建設プロジェクトにおける、企画・設計・施工の各段階で設計の整合性を高め、施工の効率化や品質を向上させることができます。さらに、建設発注者・施設管理者の領域である維持管理やファシリティマネジメントなどの管理・運用にも活用できる可能性を秘めています。
当初、BIMは設計での活用から導入が進みましたが、現在では設計者・施工者・発注者がそれぞれの立場から活用を模索し、BIMの可能性を広げる試みが見られています。
企業におけるBIMの導入や活用状況は、設計者・施工者・発注者毎に異なります。このパラグラフでは、設計者、施工者、発注者が、それぞれどのような形でBIMを導入・活用しているのかをご紹介いたします。

建設プロジェクトを進める際、設計者・施工者・発注者が企画から維持管理・運用までの各段階でBIMをどのように活用するかを示したイメージ。設計者は設計段階における設計業務の品質向上や効率化・業務フローの改善に、建設会社(施工者)は施工図の作図等にBIMを活用しています。
発注者はBIMを活用することで、建物のライフサイクル全体にわたる情報の一元管理が可能です。ただしBIM運用には専門的な知識や作業が必要なため業務委託することが検討されます。
※図は国土交通省『建築分野におけるBIMの標準ワークフローとその活用方策に関するガイドライン(第2版)』を参考に明豊ファシリティワークスにて作成
設計段階におけるBIM導入・活用は、設計業務の品質向上や効率化・業務フローの改善などを目的に導入・普及が進んでいます。
設計者におけるBIM導入の状況は、国土交通省による「建築分野におけるBIMの活用・普及状況の実態調査 確定値(令和4年12月)」などをはじめとして実態調査が公開されています。同調査によると、規模の小さい設計事務所から大手設計事務所にいたるまで企業単位の導入は進んでいるものの、各企業が受注しているプロジェクトにおけるBIM導入プロジェクトの割合は限定されている状況にあります。
また、設計業務の品質向上や効率化・業務フローの改善などの用途にとどまらず、3Dモデルを活用した法確認や採光、通風などの環境シミュレーションなどへの活用にも広がっています。
このように設計者におけるBIMの導入・普及は進んでおり、今後はコミュニケーションツールとしての活用、設計プロセスの改革等を通じた生産性の向上が期待されている状態です。


国土交通省の調査における、建築分野の企業のBIMの導入状況の調査結果。多くの建築分野の企業がBIMを導入しているものの、各企業が受注するプロジェクトにおけるBIM導入の割合は限定的であることが伺えます。
国土交通省『建築分野におけるBIMの活用・普及 状況の実態調査 確定値<詳細>』を参照
施工段階におけるBIM導入・活用状況は、業務の効率化を目的とする場合や業界の将来的な動向を予想して導入・普及が進んでいる状態です。
施工者におけるBIM導入の状況は、国土交通省による「建築分野におけるBIMの活用・普及状況の実態調査<概要>(令和7年1月 国土交通省調べ)」などをはじめとして実態調査が公開されており、規模の大きいゼネコンを中心として導入が進んでいます。
施工段階でのBIMの活用例としては、一般社団法人日本建設業連合会が提供する資料からも確認できる通り、施工関係者間での納まりの確認や施工図の作図業務、発注者・設計者とのもの決め検討など、多くの場面で活用されています。
また、BIMプラットフォームを活用した設計・施工現場での効率化やデータ共有の促進、AR技術との連携による現場検査の効率向上など、施工現場での新たな展開が見込まれています。


一般社団法人日本建設業連合会より、BIM導入に関する様々な資料が提供されています。「施工BIMの活用ガイド」では、各フェーズにおける様々なBIMモデルの活用例をみることができます。
一般社団法人日本建設業連合会『刊行物』を参照
建設発注者におけるBIM導入・活用状況は、昨今では設計や施工段階におけるプロジェクト単体での導入にとどまらない活用方法も見られ始めています。
発注者におけるBIM導入の状況は、国土交通省がBIM推進を目的として、2023年までに小規模を除く土木分野の設計業務や工事においてBIM/CIM原則適用することが決定したことなどをきっかけに、建設分野における発注者においてもBIMに対応する技術と能力が求められる状況となっています(参考:国土交通省「令和5年度BIM/CIM適用について」)。
また、明豊ファシリティワークスが建設発注者向けに行ったヒアリング結果によれば、施設管理の修繕や維持管理に関するBIM活用に高い期待を持っており、特に不具合の発生箇所や状況、処置などをまとめた不具合履歴の一覧や部屋や棟別のエネルギー使用量の可視化などの情報は、施設管理をするうえで活用価値が高いことが分かりました。
維持管理やファシリティマネジメントにおけるBIM導入やDX技術の導入には、設計・施工段階のプロジェクトデータの引き継ぎや利用に課題があり、今後は設計・施工段階でのプロジェクト単位の導入にとどまらず、維持管理やファシリティマネジメントにおいても情報管理ツールのような形でBIMモデルが活用されることが期待されています。


明豊ファシリティワークスが建設発注者向けに行ったヒアリング結果のイメージ。アンケート調査から、維持管理の効率化への期待や、発注者の知見不足の課題意識などが分かりました。
国土交通省『発注者の資産となるべき情報のBIM活用における調査・検証・課題分析』を参照
建設発注者や施設管理者がBIMを活用するメリットとして、専門的な図面や情報を視覚的に理解しやすくするだけでなく、施設管理や運用に至るまでの情報を一元化して活用できるほか、発注者の業務量・負荷軽減に貢献しうる点が挙げられます。
このパラグラフでは、建設発注者や施設管理者向けのメリットを、図版や事例を交えてご紹介いたします。
建設発注者が建設プロジェクトの推進にあたりBIM導入を要請した場合、従来のプロジェクトと比べて視覚的に具体的なイメージを共有しながら空間検討を進めることが可能になり、意思決定が容易になります。
これまで、発注者と設計者のやり取りは図面上で行われていましたが、2次元の図面では空間のイメージを把握しにくく、誤解が生じやすいという課題がありました。BIMを活用することで、具体的な形状や空間構成を3次元で確認でき、より正確で具体的なイメージ共有が可能になります。
BIMデータは社内での合意形成をスムーズに進めるうえでも活用できます。空間全体から建具の位置や寸法などの詳細まで視覚的に認識でき、各部門や関係者と使い勝手を考慮しながら具体的に整理できるため、調整がスムーズに進みます。
このように、BIMは第三者との具体的なイメージ共有を促進するだけでなく、発注者の意思決定を円滑に進めることにも役立ちます。
作成したBIMモデル・データを活用することで、施設情報の一元管理が可能になり、建物の維持管理の効率化、コストの最適化、運用効率の向上が可能になります。
BIMは建築物に関するあらゆる情報を一元化できるため、見える化された様々な建物の情報をもとに、計画的な修繕対応やライフサイクルコストの最適化が実現し、効率的な維持管理が可能になります。
また、多拠点・分散施設の情報を一元化し、見積書や図面、設備台帳を管理することで、建設発注者や施設管理者は必要なデータに迅速にアクセスでき、施設の状況を経営層にタイムリーに報告できるなど、管理業務の効率化が可能になります。
このように、BIMデータを活用することで、建設発注者や施設管理者は、長期的な維持管理の効率化と日常的な運用効率の向上を両立することが可能になります。


BIM活用による発注者のための情報管理マネジメントの体系図案・運用指針案のイメージ。BIMは、発注者の日常的な施設運用の効率化、維持管理費の最適化に期待できます。
BIMを活用することで、関係者間の要望の入力漏れの軽減や情報共有の円滑化が可能になり、発注者側の業務量や作業時間の軽減につなげることが可能です。
建設プロジェクトにおける発注者の業務は多岐にわたります。例えば、学校建設プロジェクトでは、理事会や法人事務局、教員、学生、保護者など多くのステークホルダーが関与し、事務局は複雑な意見調整を行いながら合意形成を図る必要があります。
BIMを活用したデータ連携により、大規模な施設の建設プロジェクトでも、関係者の要望の入力漏れを防ぎ、進捗状況をリアルタイムで共有することが可能です。また、明豊ファシリティワークス独自の調査では、ヒアリング時の課題をBIMに入力し、あらかじめ用意したフォーマットで課題リストを自動作成することで、資料作成時間を大幅に削減できることが確認できました。
このように、BIMを活用することで、関係者間の要望の入力漏れの軽減や情報共有の円滑化、資料の作成時間の短縮化が可能となり、発注者がコア業務や社内の他の重要な業務に注力できる環境が整えられることで、負荷を軽減することができます。


明豊ファシリティワークスによる独自調査の結果のイメージ。事前に用意したフォーマットに合わせて進捗報告資料を自動的に作成できるなど、BIM導入により、発注者側の業務量・時間の削減が見込まれました。
建設プロジェクトに関するご相談、サービスに関するご質問など お気軽にお問合せください